当院の取り組み

当院は在宅支援診療所として、外来診療だけでなく何らかの事情で通院困難となった方には訪問診療で対応をしております。
住み慣れた家で最期まで・やりたいこと続ける支援を提供できる体制を目指しています。

2023年4月より訪問診療医・医療ソーシャルワーカー・在宅支援部看護師を増員し、地域の多職種との連携も更に強化していきますので、在宅生活でのお困りごとがあればいつでもご相談ください。

訪問診療（在宅医療）とは、お一人で通院が困難な患者様のもとに医師が定期的に診療にお伺いし、計画的に治療・看護・健康管理等を行うものです。
定期訪問に加え、緊急時には必要に応じて 臨時往診や入院先の手配なども行います。

訪問診療の目的は病気の治療だけではありません。
転倒や寝たきりの予防、肺炎や褥瘡（床ずれ）などの予防、 栄養状態の管理など、予測されるリスクを回避し入院が必要な状態を未然に防ぐことも重要な役割です。

訪問診療パンフレット

当院は厚生労働省により、在宅緩和ケア充実診療所に指定されています。

在宅緩和ケア充実診療所要件は下記になります。

在宅緩和ケア充実診療所

1. 機能強化型の在宅療養支援診療所又は在宅療養支援病院の届出を行っていること。
2. 過去 1 年間の緊急往診の実績を15件以上かつ在宅での看取りの実績を20件以上有すること
3. 緩和ケア病棟又は在宅での１年間の看取り実績が 10件以上の保険医療機関において、 3か月以上の勤務歴がある常勤の医師（在宅医療を担当する医師に限る。）がいること。
4. 末期の悪性腫瘍等の患者であって、鎮痛剤の経口投与では疼痛が改善しないものに、 患者が自ら注射によりオピオイド系鎮痛薬の注入を行う鎮痛療法を実施した実績を過去１年間に2件以上有すること。
5. 「がん診療に携わる医師に対する緩和ケア研修会の開催指針に準拠した緩和ケア研修会」 又は「緩和ケアの基本教育のための都道府県指導者研修会等」を修了している常勤の医師がいること。
6. 院内等において、過去 1 年間の看取り実績及び十分な緩和ケアが受けられる旨の掲示をするなど、 患者に対して必要な情報提供がなされている。

より一層、質の高い在宅緩和ケア、終末期医療を実践していきたいと考えております。
これからもどうぞよろしくお願いいたします。

訪問診療のメリット

通院負担の軽減

お一人で通院受診することが困難なご高齢の方にとって、介助者を伴っての通院や、医療機関・調剤薬局での待ち時間が無いため、身体的な負担が軽減されます。

24時間365日の対応

お住まいで安心した療養生活を送っていただくため、医師・看護師が24時間・365日対応いたします。
容態が急変し、医師が入院を必要と判断した場合、連携病院を紹介しますので、ご安心ください。

診療をご希望の方

STEP 01　お電話にてご相談

ご相談をいただきましたら、患者様の現在の症状に合わせて、訪問診療のご案内をいたします。
診療内容についてのご説明や診療費等のご説明をいたします。

STEP 02　初診

お問い合わせの際に、ご都合のいい日時を確認して、初診日を決めさせていただきます。
病院入院中の方は、退院前に病院の先生と一緒に話し合いの場を設けてもらいます。

STEP 03　訪問診療の開始

初診日に今後の訪問計画などをご相談して決めます。
訪問スケジュールや訪問頻度などは症状やご希望などを踏まえて決めます。
決められた予定で訪問診療が開始されます。
入院中、通院中の方は、診療情報提供書、健康診断書をご提出ください。

• 訪問診療パンフレット
• 訪問診療フェイスシート１枚目／２枚目

処方

診察の際、お薬が必要な患者様には処方箋を発行いたします。
処方箋はご近所の調剤薬局でお薬を受け取ることができます。
また、調剤薬局での受け取りが困難な場合には、調剤薬局の薬剤師さんにお住まいまで配達してもらうことも可能です。
薬を受け取る際に飲み方や副作用の注意などについても、薬剤師さんから詳しく説明を受けることができます。

検査

必要に応じて、下記の検査を在宅で実施することができます。

CTやMRI、内視鏡など精密検査が必要な場合には、近隣の提携医療機関をご紹介いたします。

治療・処置など

必要に応じて下記の疾患・医療機器の管理が在宅で可能です。

診療費

ご自宅で療養されている場合

1ヶ月あたりの目安

（1割負担）月1回訪問で4000円～　　　月2回訪問で6000円～
（3割負担）月1回訪問で12000円～　　　月2回訪問で18000円～

施設で療養されている場合

1ヶ月あたりの目安

（1割負担）月1回訪問で3000円～　　　月2回訪問で5000円～

※初診月は上記と異なります。
※病気の重症度や装着されている機器などにより費用は変わります。
※訪問回数追加や緊急往診などがあった場合、検査・処置・点滴・注射などを実施した場合には、医療保険で決められた一部負担金がそれぞれ加算されます。
※診断書費用や保険外物品などは実費負担となる場合があります。
※公費負担医療や自治体の医療費助成などももちろん使えます。